経営理念が浸透しないのはなぜ?必要な施策やポイントを解説

この記事のまとめ

経営理念が浸透しないのはどうして?

経営理念を浸透させるには何をすべき?

経営理念を会社全体に浸透させるための方法を解説します。

「経営理念が浸透しない…」
「経営理念を伝えても仕事に反映されない…」

山宮健太朗

経営理念の浸透は、企業にとっての課題。

HR総合調査研究所のアンケートによると、「企業理念が浸透していない」と答えた企業は2社に1社。

自信をもって浸透していると答えた企業は、10社に1社もありませんでした(6%)。

浸透している6%
やや浸透している36%
あまりそうは思わない40%
そう思わない13%
よくわからない5%
「企業理念浸透に関するアンケート調査」結果報告

経営理念が浸透しないのは、業務に落とし込めていないから。

山宮健太朗

ただ周知するだけでは、なかなか浸透しません。

この記事では、経営理念を浸透させるために必要な施策を解説します。

この記事を最後まで読めば、理念が従業員に浸透し、業務に反映されるはずです。

経営理念が浸透しないのは、普段の行動にまで落とし込めていないから。

理念を体現できる社員を育成するためには、組織コーチングが効果的です。

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目次
松田 皓太
株式会社ミズカラ CSO
株式会社ミズカラのCSO。同志社大学を卒業後、西日本シティ銀行に入社。2021年Salesforceに転職後、副業で株式会社ACILを経営。キャリアに関する情報を発信するメディア「ポジサラ」を運営。2023年会社売却をし、株式会社GOAL-B入社。日本一本質的なキャリア支援を目指し、今日も最高の1日を作り上げるメディアを運営。

経営理念が浸透しない原因

経営理念が浸透しない原因

経営理念が浸透しない原因には、次のようなものがあります。

経営理念が浸透しない原因
  • 理念の内容が漠然としている
  • 従業員まで伝わっていない
  • 理念に基づいた行動ができていない

理念の内容が漠然としている

理念の内容が漠然としている

理念の内容が漠然としていることも、浸透しない原因です。

山宮健太朗

理念で大切なのは、社員に内容を理解してもらうこと。

曖昧な内容では、人それぞれ捉え方が変わります。

社員独自の理解になるので、考え方がバラバラに。

理念が浸透しているようで、実は浸透していない状況ができあがります。

誰でも同じ認識ができる、明確な理念作りが重要です。

従業員まで伝わっていない

理念を作っても、従業員に知られていないケースがあります。

山宮健太朗

周知する体制が欠かせません。

たとえば、理念が完成したことを1回周知して終わり。

これでは印象に残らず、理念は浸透しません。

  • 朝礼で周知する
  • メールで配信する
  • 表やポスターにして社内に貼る
山宮健太朗

従業員が理念を知れる環境作りが欠かせません。

1度の周知では覚えてもらえないので、何度も何度も周知しましょう。

理念に基づいた行動ができていない

理念を基づいた行動ができていない

理念に基づいた行動ができるかも、浸透には欠かせません。

山宮健太朗

理念に沿って行動する習慣をつけましょう。

普段から理念に沿って行動していれば、自然と理念が身につきます。

行動指針に迷ったときも、理念を軸に行動できるでしょう。

たとえば、理念に沿って行動した従業員を表彰するのも効果的です。

理念に沿った行動ができるように、環境を整えてみましょう。

経営理念の浸透が必要な理由

経営理念の浸透が必要な理由

経営理念の浸透が必要な理由は、以下の3つです。

経営理念の浸透が必要な理由
  • 企業と従業員の方向性を一致させるため
  • 企業風土を作るため
  • パフォーマンス向上につなげるため

企業と従業員の方向性を一致させるため

経営理念の浸透が必要なのは、企業と従業員が同じ方向を向くためです。

同じビジョンをもって行動するからこそ、一体感のある組織ができあがります。

たとえば、どのように行動すべきか迷った場合。

経営理念があることで、迷わず理念に沿った行動をとれます。

山宮健太朗

理念が浸透していれば、どの従業員も同じ選択ができるはず。

会社の目指す方向に向けて、従業員が行動しやすくなります。

企業風土を作るため

企業風土を作るためにも、理念が欠かせません。

山宮健太朗

企業風土を作るのは、組織全体の考え方や行動。

経営理念が浸透していれば、理念に沿った企業風土ができあがります。

理念が浸透していないと、バラバラの考えをした組織に。

足並みがそろわず、組織内にバラバラの文化ができあがります。

一体感のある組織にするためにも、経営理念が大事。

全員が同じ意識を持つことで、一つの組織としてまとまります。

パフォーマンス向上につなげるため

経営理念の浸透は、パフォーマンス向上にもつながります。

山宮健太朗

企業への愛着が高まるからです。

経営理念が浸透していれば、働く意味を見出せます。

  • 何のために仕事をするのか
  • 誰のために仕事をするのか
  • 自分がどのような貢献をできているのか

働く意味や目的が明確であり、モチベーションがあがります。

また、経営理念に沿って行動できれば、行動指針も明確に。

理念が○○だから、こうしよう

理念に沿った適切な判断ができ、パフォーマンスが向上するのです。

経営理念を浸透させるための施策

経営理念を浸透させるための施策

経営理念を浸透させる施策には、次のようなものがあります。

経営理念を浸透させるための施策
  • 経営陣から社内に周知する
  • 社内報を刊行する
  • 新人研修で周知する
  • 組織コーチングを受ける

経営陣から社内に周知する

まずは経営陣から従業員に対し、理念を周知しましょう。

理念を作ったメンバーたちが、理念を伝えるのがポイントです。

経営陣は従業員の意思決定に大きな影響を与える存在。

経営陣が率先して理念を伝えることで、従業員も理念を知ろうとします。

山宮健太朗

ポイントは、何度も定期的に理念を伝えること。

1度伝えるだけでは、理解も難しく、なかなか浸透しません。

朝礼や研修を行い、繰り返し周知するようにしましょう。

社内報を刊行する

社内報を刊行し、全体に周知するのも大切です。

手間をかけずに、会社全体に周知できるメリットがあります。

ただ経営理念を周知するだけではなく、決定までの裏側を伝えるのも大事。

  • なぜこの理念なのか
  • 従業員にどうなってほしいのか
  • 理念を活かすにはどうすれば良いか
山宮健太朗

経営陣の考えと合わせて、経営理念を周知しましょう。

注意点として、社内報だけでは従業員が読まない場合もあります。

ほかの方法と組み合わせて運用するのがおすすめです。

新人研修で周知する

新人研修を行う際に、理念も周知しておきましょう。

山宮健太朗

早めに理念を知ってもらうのが大事です。

新入社員は会社について知らない、まっさらな存在です。

早めに経営理念を知ってもらうことで、どのような会社なのかを理解できます。

普段から理念に沿って動く習慣ができれば、理念も自然と浸透していきます。

自社の理念を「当たり前」と認識してもらえるように、新人研修から伝えておきましょう。

組織コーチングを受ける

経営理念の浸透に、組織コーチングを活用してみましょう。

組織コーチングは、自走する組織を作るコーチング。

山宮健太朗

経営層にアプローチを行い、組織全体を変革します。

組織コーチングが効果的なのは、コミュニケーションを変えるから。

コミュニケーションが変わることで、より理念が浸透します。

また、従業員は経営陣や幹部の姿を見て行動するのが一般的。

経営陣が変わることで、参考にしている従業員も変わっていくのです。

組織コーチングで理念を浸透させた事例は、以下の動画をぜひご覧ください。

年商50億円企業の役員就任後に「何をやってきたのか」を解説します

経営理念を浸透させるためのポイント

経営理念を浸透させるためのポイント

経営理念を浸透させるためには、以下の3つのポイントが重要です。

経営理念を浸透させるためのポイント
  • 経営陣が理念に沿った行動をする
  • 理念に関連する制度を導入する
  • 理念を基準に判断する環境を作る

経営陣が理念に沿った行動をする

経営陣が理念に沿った行動をする

経営理念を浸透させるために、まずは経営陣の行動が大事です。

山宮健太朗

従業員は経営陣の姿を見ています。

経営陣が理念に沿って行動していれば、自然と理念に沿う組織風土ができます。

しかし、理念に合わない行動をしていれば、組織も理念から離れていくでしょう。

組織が変わるためには、まず経営陣が率先して動くことが大切。

理念に沿った行動は
できているか?

従業員に行動を促す前に、まずは自分たちから変わっていきましょう。

理念に関連する制度を導入する

理念に関連する制度を導入する

理念を意識しやすいように、理念に関連する制度を取り入れましょう。

たとえば、評価制度に「理念に沿った行動ができている」と入れるのも一つ。

また、表彰制度を作り、理念に沿って行動している従業員を称える方法もあります。

山宮健太朗

素晴らしい理念も意識がないと実行されません。

理念を意識しやすい環境を作ることも実践してみましょう。

理念を基準に判断する環境を作る

迷ったときは理念を基準に判断できる環境にしましょう。

山宮健太朗

どんな行動も理念をベースにします。

たとえば、目標設定に困ったとき。

より理念を体現できる目標を選びましょう。

トラブルが起きて、対応に悩んだとき。

理念に従うならどの対応が良いか考えてみましょう。

理念をもとに判断する環境になれば、自然と理念が浸透します。

迷ったときは理念に立ち返るように、習慣づけてください。

経営理念の浸透に取り組み成功した企業事例

経営理念の浸透に成功した企業事例を紹介します。

経営理念の浸透に取り組み成功した企業事例
  • 株式会社オリエンタルランド
  • スターバックス
  • リッツ・カールトン

株式会社オリエンタルランド

企業事例の浸透で有名なのは、オリエンタルランド。

オリエンタルランドはディズニーランドなどを経営する企業です。

現場のキャスト(従業員)が理念をもとに行動できる環境作りに成功。

山宮健太朗

だからこそ、満足いくサービスが提供できています。

オリエンタルランドの経営理念は以下の通り。

自由でみずみずしい発想を原動力に

すばらしい夢と感動

ひととしての喜び

そしてやすらぎを提供します。

オリエンタルランド「企業理念

臨機応変な対応が必要なレジャー業は、マニュアルだけでは解決できない場面も多くあります。

理念をもとに行動する従業員がいることで、高いサービス品質を保っているのです。

スターバックス

山宮健太朗

スターバックスの特徴は、マニュアルが存在しないこと。

従業員は経営理念を深く理解し、理念に沿って自主的に判断しています。

マニュアルが必要ないのは、従業員が自分で判断する努力をしているから。

「理念に沿って行動するには?」を常に考えています。

企業としては、経営理念を浸透させるための研修に力を入れているのが特徴。

山宮健太朗

理念を軸に行動できる環境を企業側が作っているのです。

リッツ・カールトン

リッツ・カールトンは、ホテル事業を運営する企業。

山宮健太朗

サービスや品質の高さで有名なホテルです。

リッツ・カールトンは理念を浸透させるために、以下のような取り組みを行っています。

  • 理念について入社後の研修で深く伝える
  • 理念が記載されたカードを従業員全員が持ち歩いている
  • 定期的に従業員で理念の読み合わせを行う

また、従業員が自主的に判断できる環境を作っているのも特徴。

お客さまのためになると判断すれば、上司の指示がなくても行動できる仕組みがあります。

そのときの判断基準となるのが、リッツ・カールトンの理念。

理念が浸透する仕組みがあり、従業員が自主的に行動できる風土が完成しています。

経営理念の浸透に向けてよくある質問

経営理念の浸透に関するよくある質問は以下の通りです。

経営理念の浸透に向けてよくある質問
  • 企業理念が浸透しない理由は何ですか?
  • 理念浸透におすすめのワークショップは?
企業理念が浸透しない理由は何ですか?

企業理念が浸透しないのは、仕組みが整っていないからです。

以下のような取り組みを行いましょう。

  • 朝礼での周知
  • 社内報の刊行
  • 新人研修での周知
  • 組織コーチング実施

また、経営層が理念に沿って行動できているかもポイント。

上司ができていないことを、部下は実践しようと思いません。

周知する仕組みがあるか、経営層が体現できているかを意識してください。

理念浸透におすすめのワークショップは?

理念浸透におすすめのワークショップは、組織コーチングです。

従業員個人ではなく、組織全体に理念を浸透させるのが大事だから。

組織コーチングでは、経営層など組織のコアメンバーにアプローチ。

経営層が変わるから、従業員も「自分も真似しよう」と変わっていきます。

山宮健太朗

組織コーチングのおすすめはGOAL-B。

今なら12時間の組織コーチングが無料なので、ぜひ体験してみてください。

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まとめ:経営理念の浸透には組織コーチングが効果的

経営理念を浸透させるには、組織コーチングが効果的です。

組織全体の仕組みや意識を変えることで、経営理念は浸透していきます。

山宮健太朗

特に大事なのは、経営層の行動が変わること。

経営層が理念を体現できれば、自然と会社全体に理念が浸透するのです。

経営層の意識と行動を変えていく手段が組織コーチング。

人間の原理原則にアプローチするので、安定した効果を実現します。

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この記事を書いた人

株式会社ミズカラ 最高執行責任者。プロコーチ。株式会社BUDDICA COO。 株式会社ミズカラ入社後は、個人向けコーチングの事業責任者に就任。1期目で年商3,000万を達成する。その後は組織コーチングに取り組み、以下の実績を持つ。「社員売上2.5倍」「3ヶ月で月商130%アップ」「半年間で月商約1,300万円増加」組織と全力で向き合い、日々企業の変革を推進。

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