同期より給料が低いのはなぜ？今すぐできる対処法5つを解説

「同期より給料が低いのはどうして？」
「自分も頑張っているのに差が出るのはモヤモヤする」

この記事では、同期より給料が低くなってしまう原因と今すぐできる5つの対処法について、15,000人のキャリアの悩みを解決してきた、プロのキャリアコーチが解説しています。

この記事を読むと、自分の仕事が正当に評価されるようになり、自分のスキルに自信を持って納得感のある仕事ができるようになります。

なぜ同期より給料が低くなってしまうのか

同期より給料が低くなってしまう原因として、以下の原因があげられます。

人事評価制度や査定が違うから

同期と給料に差がつく大きな理由は、会社の人事評価制度や査定の違いです。

多くの企業では、個人の成果や会社への貢献度を評価し、給与に反映させる仕組みを導入しています。

たとえば、同じ営業職でも「目標達成率」を重視する部署と「チームへの貢献度」や「プロセス」を重視する部署では、評価に大きな差が生まれます。

同じような働きをしていても、評価のされ方が異なれば、結果として給料に差が生じます。

もし評価制度について疑問を感じたら、社内規定などで評価制度がどのようになっているのか確認してみるのもひとつの方法です。

個人の実績・能力・勤務態度が違うから

個人の実績や業務遂行能力、日々の勤務態度も給料を左右する重要な要素です。

たとえ同じ部署で同じような仕事をしていても、成果物の質や量、業務効率には個人差が生まれます。

企業は、より高い成果を出し、効率的に業務を進められる人材を高く評価する傾向にあります。

たとえば、営業職であれば売上目標の達成率や新規顧客の獲得数が直接的な実績となって、給料に反映されるケースは珍しくありません。

また、チームへの貢献意欲や後輩の指導といった勤務態度も評価の対象です。

加えて、遅刻や欠勤が少なく、真摯に業務に取り組む姿勢も信頼につながり評価を高めます。

雇用条件や手当が違うから

入社時の雇用条件や、適用される手当の違いが給料の差につながっている可能性もあります。

同じ「同期」という括りでも、雇用形態が異なれば給与体系が根本的に違うケースも多いです。

具体的に、以下のような雇用条件の違いがあると、基本給や昇給の仕組みが異なる場合があります。

また、住宅手当や家族手当、資格手当といった各種手当の有無も月々の給与額に影響します。

たとえば、自分は実家暮らしで住宅手当がなく、同期は一人暮らしで住宅手当が支給されている場合、その分支給額に差が生まれます。

一度、自分の雇用契約書や給与明細を確認し、どのような手当が支給されているか見直してみましょう。

学歴や保有資格が違うから

最終学歴や、業務に役立つ専門的な資格を持っているかどうかが、給料に影響している場合もあります。

企業によっては、大学院卒、大学卒、専門学校卒といった学歴ごとに初任給の金額を設定しているのが一般的です。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、新規学卒者の賃金は以下のとおり。

学歴	男女計の賃金
大学院卒	287,400円
大学卒	248,300円
高専・短大卒	223,900円
専門学校卒	222,800円
高校卒	197,500円

上記のように、スタート時点での学歴による差が、その後の給与にも影響を及ぼすケースがあります。

また、会社の業種にとって有利な資格を持っている場合、資格手当が支給されたり昇進で有利になったりしやすくなり、給料に差がつく一因となります。

もし、保有資格の有無で給料に差がついているなら、資格手当や昇給につながりやすい資格の勉強を始めるのも一つの方法です。

同期より給料が低い状態から抜け出すための対処法5つ

同期よりも給料が低い状態から抜け出すための対処法は、以下の5つです。

具体的な目標を立てて何でも挑戦する

まずは、日々の仕事において具体的な目標を設定し、達成に向けて行動するのが重要です。

目標が明確になれば、やるべきことがはっきりするので、仕事へのモチベーションも向上します。

結果として質の高い成果につながり、会社からの評価を高められます。

また、これまで避けてきた仕事や、誰もやりたがらない業務にも積極的に挑戦していきましょう。

何にでも挑戦する姿勢があれば、会社に対して成長意欲を示せるため、上司の評価にプラスに働く可能性があります。

会社の評価制度を確認する

自分がどのような基準で評価され、評価を元にどう給与に結びついているのかを正確に理解しておくのが大切です。

評価のルールがわからなければ、どこに力を入れれば給料が上がるのかが不明確なまま、的外れな努力をしてしまう可能性があります。

じっくり把握したうえで、評価面談などの機会で上司に評価制度を直接確認するのも有効な方法です。

評価基準を正しく知っておけば、努力の方向性が定まり、効率的に評価と給与のアップを目指せます。

明確な実績を出して上司に交渉する

仕事で客観的な実績を出せたら、実績を根拠に上司へ昇給や待遇改善の交渉を行いましょう。

「頑張っています」といったあいまいなアピールではなく、具体的な数字や事実に基づいた実績を示せば、交渉成功につながりやすくなります。

交渉の際は、感情的にならず「会社にこれだけの貢献をした」という事実を冷静に伝えるのが大切です。

会社への貢献度が正しく伝われば、会社側も真摯に検討してくれ、給料アップにつながりやすくなります。

自分のスキルを上げる

自身の市場価値を高めるために、専門スキルやポータブルスキル（どの会社でも通用するスキル）を磨いておくのも非常に有効な手段です。

スキルアップは、現在の会社での評価を高めるだけでなく、将来的に転職を考えた際も有利に働きます。

業務に直結する資格の取得を目指したり、ITリテラシーやExcelの活用といった汎用性の高いスキルを学んだり、自分にとって有利になるスキルを磨きましょう。

会社の研修制度や資格取得支援制度などを積極的に活用するのもおすすめです。

自分への投資はキャリアの選択肢を広げ、長期的に見て大きなリターンを得られます。

転職も視野にいれる

さまざまな対処法を試しても状況が改善されない、あるいは会社の給与水準や評価制度そのものに問題があると感じた場合は、転職を視野に入れるのも一つの方法です。

自分の能力や実績をより正当に評価してくれる会社に環境を変えれば、給与を大幅にアップできる可能性があります。

まずは転職エージェントに登録してキャリア相談をしてみたり、求人サイトで同業他社の給与水準を調べてみたりして、自分の市場価値を把握しましょう。

積極的に情報収集を行えば、現在の自分の立ち位置が明確になります。

同期より給料が低い状態で転職すべきか迷ったときに考えること

同期より給料が低い状態が続いた場合、転職を考える方も多いと思います。

転職すべきか迷ったときに考えるべきことを、以下で解説します。

現在の会社で正当に評価される可能性はあるか

まずは、今の会社で今後自分の働きが正当に評価され、給与に反映される見込みがあるか考えてみましょう。

給料が低い原因が、一時的な評価のズレなのか、それとも会社の給与体系や評価制度といった構造的な問題なのかを見極める必要があります。

たとえば、上司が自分の働きぶりを理解してくれており、会社の業績も上向きであれば、今後の頑張り次第で状況が好転する可能性は十分あります。

一方で、評価制度が不透明であったり、業界全体の給与水準が低かったりする場合は、個人の努力だけでは限界があるのが現実です。

他社でも自分のスキルが通用するか

自分の持っているスキルや経験が、現在の会社だけでしか通用しない「社内スキル」になっていないか、客観的に評価してみましょう。

転職市場で評価されるのは、業界や職種が変わっても活かせる「ポータブルスキル」や、高い専門性です。

把握しやすいように、これまでのキャリアを具体的に紙に書き出してみましょう。

もし不安であれば、転職エージェントのキャリアカウンセリングなどを利用して、第三者の視点から自分の市場価値を診断してもらうのも有効な方法です。

キャリアコーチングは、ただのキャリア相談とは異なり、自分自身の無意識にある「本当にやりたいこと」を特定し、実現させるためのサポートを行うのが特徴です。

株式会社ミズカラでも、「キャリスピ」というキャリアコーチングサービスを実施しています。

傾聴型のコーチングとは異なり、その人自身がもともと持っていた「強み」を活用できるようにサポートするので、自分が本当にやりたかった仕事ができるようになります。

キャリアコーチングについて、詳しくは以下の動画をご覧ください。

周りに反対されても決意が揺らがないか

転職は、働く環境が大きく変わるため、一定のリスクを伴います。

信頼する上司や同僚、あるいは家族に相談した場合、反対されるケースも少なくありません。

周囲に反対されたときに、他人の意見に流されて決断が揺らぐようであれば、まだ転職に踏み切る覚悟が固まっていない証拠です。

転職のメリットだけでなく、デメリットやリスクもすべて受け入れたうえで「それでも挑戦したい」という強い意志が持てるかどうか、自分の心に問いかけてみてください。

同期より給料が低いときによくある質問

同期より給料が低いときによくある質問を、以下にまとめました。

給料が低いのは違法ですか？

「同期より給料が低い」だけでは、違法にはなりません。

日本の法律では、同じ会社で働く労働者であっても、給与額を統一することは義務付けられていないからです。

個人の能力、実績、役割、勤務態度など、合理的な理由に基づいて給与に差がつくのは合法とされています。

ただし「同一労働同一賃金」の原則に基づき、性別や国籍、雇用形態（正社員、契約社員など）といった不合理な理由で待遇に差をつけるのは法律で禁止されています。

もし、仕事内容も責任も同じなのに、納得できない理由で著しく低い給与が設定されている場合は、労働基準監督署や弁護士などの専門家への相談を検討しましょう。

同じ仕事をしても給料は違うの？

同じ仕事をしていても給料が違うことは十分にありえます。

給料は、単に仕事内容だけではなく、下記のさまざまな要因で決定されるからです。

給料差が生まれる原因

• 人事評価や査定
• 個人の実績・能力・勤務態度
• 雇用条件や手当
• 学歴や保有資格

同期との給料差を埋めたいなら、会社の評価制度をよく理解しておく、仕事で実績を上げるなどの具体的な対策が必要です。

同期より給料が低い場合は転職すべき？

一概に「転職すべき」とは言えません。

まずは、同期より給料が低い理由を冷静に分析するのが先決です。

もし同期との給料差の原因が自分のスキル不足や実績不足にあるのなら、現職で努力を重ねて評価を上げる方が、良い結果につながる可能性があります。

一方で、以下のパターンに当てはまる方は、転職によって給料アップの可能性が高まります。

転職したほうがいいパターン

• 会社の給与水準が業界平均より著しく低い
• 評価制度が不公平で改善の見込みがない

転職すべきかどうか迷った場合は、本記事の「同期より給料が低い状態で転職すべきか迷ったときに考えること」を参考にして、後悔のない選択をしてください。

同期より給料が低い理由を上司に聞いてもいい？

聞くこと自体は問題ありませんが、聞き方には細心の注意を払う必要があります。

「なぜ〇〇さん（同期）より私の給料は低いのですか？」と、感情的に他者と比較する形で質問するのは避けましょう。

ただ不満をぶつけている、あるいは他者を妬んでいるという印象を与えかねません。

上司に給料が低い理由を聞く際は、前向きで建設的な聞き方を意識しましょう。

同期より給料が低い理由の聞き方

• 今後の成長のために、現在の私の評価についてフィードバックをいただけますでしょうか
• 来期の給与を上げるためには、具体的にどのような成果を出すことが期待されていますか

上記のように、成長意欲のある聞き方を心がければ、上司も真剣に考えてくれる可能性が高まります。

同期より給料を上げるためにはどうすればいい？

同期より給料を上げるためには、まず会社からの評価を高め、そのうえで自分の貢献度を会社に正しく認識してもらうのが大切です。

具体的な行動は、以下のとおりです。

同期より給料を上げる行動

• 具体的な目標を立て、何でも挑戦する
• 会社の評価制度を確認する
• 明確な実績を出して上司に交渉する
• 自分のスキルを上げる
• 転職も視野にいれる

上記について詳しくは、本記事の「同期より給料が低い状態から抜け出すための対処法5つ」で詳しく解説しています。

まとめ:同期より給料が低いのはなぜ？今すぐできる対処法5つを解説

同期と給料に差がつく原因は、人事評価制度や個人の能力・学歴・資格の有無、雇用条件など、さまざまな要因があげられます。

しかし、原因を理解して適切に対処すれば、同期より給料が低い状態から抜け出すことは十分可能です。

給料は仕事の努力や能力を反映する「指標」の一つですが、あくまで「現時点での評価」にすぎません。

まずはできることから一歩ずつ踏み出してみてください。

同期より給料が低い状態を改善しようと思っても上手く行動できない方は、キャリアコーチングがおすすめです。

キャリアコーチングは、単なる転職支援とは異なり、無意識に存在する「本当にやりたいこと」をコーチングによって明確にさせます。

本来の自分の欲求に沿った働き方ができるようにサポートしてくれるので、仕事だけでなく人生全体を好転させる方も多くいます。

キャリアコーチングについて詳しくは、以下の動画をご覧ください。